サッカー

UEFAがインファンティノFIFA会長に法的脅威！証拠隠滅警告の衝撃

2026年08月03日 09:00

欧州サッカー連盟（UEFA）が、ジャンニ・インファンティノFIFA会長に対して法的措置を辞さない構えを見せている。問題の発端は、FIFAが男子・女子ワールドカップやクラブワールドカップの株式を外部に売却する「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」計画。この「W杯売却」とも言える構想が先週明るみに出ると、UEFAだけでなく北中米カリブ海連盟（CONCACAF）やアジア連盟（AFC）も猛反発。サッカー界を二分する大騒動に発展した。

UEFAは55の加盟協会と緊急会合を開き、FFEが強行される場合はFIFA主催の全大会をボイコットする構えを見せた。この逆風に押され、インファンティノ会長は声明で「サッカー内の分裂」を理由に計画を白紙撤回。表向きは決着したかに見えたが、UEFAの怒りは収まらなかった。

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英紙『テレグラフ』が入手した書簡によると、UEFAはFIFAだけでなく、プロジェクトに関与した投資家のジョシュア・クシュナー氏、グレッグ・マフェイ氏、JPモルガン、そしてOpenEconomicsにも法的措置を検討していると通告。さらに衝撃的なのは、FIFAに対して「証拠となる資料の破棄や隠蔽、改ざんを行うな」と厳重に警告した点だ。

書簡の中でUEFAはこう訴えている。「UEFAは、FFE計画および関連事項に関して、法的措置、仲裁、規制上の苦情を積極的に検討している。貴殿およびFIFAは、本通知に記載された全ての文書と電子的保存情報を直ちに特定、特定し、保存する義務を負う」。さらに「UEFAは、合理的に手続きが予想される時点以降に証拠が破棄・削除された場合、証拠隠滅（スポリエーション）とみなす」と断じ、「不利な推定命令や制裁、費用負担を含む適切な救済を求める権利を留保する」とまで踏み込んだ。

このUEFAの強硬姿勢は、インファンティノ会長の立場をさらに追い詰める。先日行われたFIFAの信任投票では99％が「辞任すべき」と回答するなど、会長の求心力は地に落ちている。後任候補も5人リストアップされる中、UEFAからの法的な“包囲網”が迫りつつある。果たしてインファンティノ会長はこの難局を乗り越えられるのか。サッカー界の権力闘争は、まだ終わりを迎えていない。