サッカー

FIFA会長の右腕が辞任！W杯株式売却計画に反旗「サッカー界にとって悪い取引」

2026年08月08日 03:00

FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が全世界211の加盟協会に持ちかけた“W杯株式売却計画”に、ついに内側からも反旗が翻された。7月31日、インファンティーノ会長の上級顧問を務めるカルロス・コルデイロ氏（70）が同職を辞任し、計画への反対を明確にした。英メディア「スカイスポーツ」や「ザ・サン」などが一斉に報じている。

コルデイロ氏は声明でこう語った。「FIFA会長の上級顧問として、また元銀行員として、そして生涯にわたるサッカーファンとして、FIFAがW杯の株式売却を検討している状況を私は黙って見過ごすことはできない」。さらに「これはFIFA加盟協会にとって悪い取引であり、サッカー界にとっても悪い取引だ。そして、この競技の長期的な未来にとっても悪い取引だ」と断じた。

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実はこの計画を巡っては、UEFA（欧州サッカー連盟）やCONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）、AFC（アジアサッカー連盟）など加盟国の半数以上がすでに反発。W杯のボイコットまで決議する事態となっている。そんな中、まさに“会長の右腕”とも言える立場の人間が辞任に踏み切ったのは、インファンティーノ会長にとって極めて痛い。

コルデイロ氏は元ゴールドマン・サックス幹部で、2016年から2020年まで全米サッカー連盟の副会長、会長を歴任。2021年からインファンティーノ会長に請われて上級顧問に就任していた。W杯期間中も常に会長のそばに控え、トランプ大統領とのホワイトハウス会談にも同席するなど、まさに最側近の一人だった。

さらにFIFAの最高執行責任者（COO）ケビン・ラモール氏も「会長に騙された」と発言し、この提案を「個人的プロジェクト」と表現。反対の立場を鮮明にしている。内部クーデターと言っても過言ではない状況だ。

問題の計画とは、FIFAの商業事業を切り離し「FIFAフォワード・エンタープライズ」という総額200億ドル（約3兆2600億円）規模の株式会社を設立。その株式の20％を民間投資家に売却するというもの。中核投資家として名を連ねるのは、トランプ大統領の娘婿ジャレッド・クシュナー氏の実弟、ジョシュア・クシュナー氏が設立した投資会社だ。

インファンティーノ会長は先月28日、全加盟協会に書簡を送り、この新会社設立を承認すれば今後4年間の基本分配金を現在の1000万ドル（約16億円）から2000万ドル（約32億円）へ倍増すると“ニンジン”を提示。9月19日までに参加意思を示すよう求めた。

しかし、コルデイロ氏の辞任は、来年3月に迫るFIFA会長選で4期目を目指すインファンティーノ会長にとって大きな打撃となるのは間違いない。サッカー界の未来を左右するこの“金儲け”計画、果たしてどこへ向かうのか。世界中のファンが固唾を飲んで見守っている。