サッカー

インファンティーノ会長、年収47億円超の衝撃！W杯株売却計画が瓦解

2026年08月03日 19:00

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長（56）が、ワールドカップの権益を売却する計画の一環として、なんと年収約47億ポンド（約8700億円）を受け取る寸前だったことが明らかになった。これは現在の年俸約260万ポンドの約18倍に相当する驚愕の数字だ。

問題の計画は、FIFAが旗艦大会を運営するための民間投資受け入れ会社を設立し、その株式の20％をプライベート投資家に約31億ポンドで売却するというもの。主導したとされるのは、ドナルド・トランプ米大統領の義理の息子であるジャレッド・クシュナーの実弟、ジョシュア・クシュナー氏だった。

しかし、この構想はサッカー界に激震をもたらした。UEFAはFIFA主催の大会に対する広範なボイコットを警告。CONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）やAFC（アジアサッカー連盟）も公然と反対の立場を表明した。

批判の急先鋒に立ったUEFAは声明で「秘密裏に、高速なスケジュールで、顔のない個人が作り上げた怪しい計画に、これ以上付き合うわけにはいかない」と断罪。「責任者を特定し、説明させるべきだ」と厳しい言葉を並べた。

さらにUEFAは、インファンティーノ会長が2016年の就任時に掲げた「透明性」と「FIFAのお金は協会のもの」という公約に反していると指摘。「彼の密室での不透明な取引は、全く透明ではなかった」と痛烈に批判し、会長への信任を失ったことを宣言した。

追い打ちをかけるように、ウェールズとイングランドのサッカー協会が相次いでインファンティーノ会長の再選支持を撤回。FIFA内部からも「前代未聞の批判」が噴出し、会長の立場は風前の灯だ。

FIFAは先週、この計画を白紙撤回すると発表したが、すでに傷は深い。元々はNFLコミッショナーのロジャー・グッデル氏と同等の年収を得るはずだった新ポスト「FIFAフォワード・エンタープライズ委員」の話も、今回の騒動で完全に頓挫した。

「FIFAのお金はあなた方のものだ。大統領のものではない」。かつて自ら語ったその言葉が、今は虚しく響く。サッカー界の信頼回復への道のりは、まだまだ遠そうだ。

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