インファンティーノ会長に救いの手？アフリカサッカー連盟が全面支持を表明

サッカー界を揺るがす大騒動に、一つの転機が訪れた。FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長（56歳）を巡っては、先週、W杯の権利を民間投資家に売却するという「FIFAフォワード・エンタープライズ」構想が発覚。世界中のサッカーファンや関係者から猛反発を浴び、UEFAに至っては「計画が強行されれば大会をボイコットする」と宣言する事態に発展していた。

しかし、怒りの嵐はここで収束に向かうかもしれない。アフリカサッカー連盟（CAF）の実行委員会がラバトで緊急会合を開き、インファンティーノ会長への支持を「全会一致で再確認」したのだ。CAFは声明で「FIFAはもはや、その一体性、優れたガバナンス、適正手続きに対する攻撃を容認しない」と強く主張。さらに「誤りはあったが、すべてはFIFAの規制枠組みに完全に準拠して行われた」と、会長を擁護する姿勢を見せた。

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CAFのパトリス・モツェペ会長は「CAFは、世界のガバナンス、透明性、監査のベストプラクティスへの準拠を再確認する」とコメント。「アフリカにとって、ガバナンスと適正手続き、透明性は不可欠であり、交渉の余地はない」と強調しつつも、インファンティーノ会長とFIFAへの協力を約束した。

インファンティーノ会長は、10年前の就任以来、アフリカから強い支持を得てきた。2030年のW杯はモロッコ、ポルトガル、スペインの共催が決定しており、インファンティーノ会長はモロッコに対し、カサブランカに建設中の収容11万5000人のハッサン2世スタジアムで決勝戦を開催するオファーも行っている。

今回のCAFの支持表明は、辞任要求が相次ぐ中でインファンティーノ会長にとって大きな救いとなる。しかし、W杯売却計画の混乱で傷ついた信頼を回復できるかどうか。サッカー界の行方は、依然として予断を許さない。

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