インファンティーノ会長窮地！トランプ政権との会合否定、3カ国目が離反

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が、かつてない危機に直面している。米国大統領ドナルド・トランプ氏の政権メンバーとの会合を通じて窮地を脱しようとした、との報道が飛び交ったが、Mirror Footballの取材に対し、米国政府はこれを完全否定。アシスタント国務長官のディラン・ジョンソン氏が自らX（旧Twitter）に「そのような会合は予定されていない」と投稿し、火消しに追われる事態となった。

問題の発端は、FIFAが主要大会の株式売却を含む「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」構想を打ち出したことだ。男子・女子W杯、クラブW杯といった至宝とも言える大会の権益を切り売りする計画に、世界中から猛批判が殺到。FIFAは結局この計画を白紙撤回したが、その後の信用失墜は深刻で、インファンティーノ会長の去就が連日取り沙汰されている。

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イングランドとウェールズが既に会長再選への支持を取り下げる中、新たにセルビアサッカー協会が「支持撤回」を表明した。セルビア協会は声明で「今のFIFAには新たな信頼とアプローチ、そして対話と結束を取り戻す経営陣が必要だ」と痛烈に批判。透明性と相互尊重を欠いた戦略的判断は認められない、と断じた。これで支持撤回は3協会に拡大。水面下ではさらなる連鎖が懸念されている。

失墜した信頼をどう回復するのか。インファンティーノ会長の手腕が真に問われる瞬間が、刻一刻と迫っている。

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