サッカー

インファンティーノ会長、W杯株式売却計画を撤回もUEFA猛反撃「007の悪役」再選ピンチ

2026年08月08日 01:00

FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長（56）が、世界中の加盟協会から猛烈な反発を浴びていたW杯事業の一部株式化・投資家売却計画を白紙撤回した。しかし、すでにボイコット決議まで採択していたUEFA（欧州サッカー連盟）は「裏での不透明な謀略を二度と許さない」と厳しい声明を発表。2027年の会長選を目前に、インファンティーノ会長の再選は赤信号がともっている。

この計画は、W杯などを運営する200億ドル（約3兆2600億円）規模の新会社「FIFAフォワード・エンタープライズ」を設立し、その株式の20％を投資家グループに売却するというもの。問題となったのは、その投資家グループを創設したのが米国トランプ大統領の娘婿の弟であるジョシュア・クシュナー氏だったこと。さらにFIFAが各加盟協会に対し、9月19日までに計画に賛同すれば4000万ドル（約65億2000万円）を受け取れるとする“ニンジン作戦”を仕掛けたことも、大きな反発を招いた。

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FIFAの内部からも反旗が翻された。2021年からインファンティーノ会長の右腕として活躍してきた上級顧問のカルロス・コルデイロ氏が「サッカー界にとって悪い取り引きを黙って見過ごせない」と辞任。最高執行責任者のケビン・ラモール氏も「職員が騙された」と批判し、この提案を「個人的プロジェクト」と断じた。豪州サッカー協会のアンター・アイザック会長は「世界的に重要な提案は、十分な協議、適切なガバナンス手続き、加盟協会との実質的な対話を経てから審議に付されるべき」とプロセスの問題を指摘。

結局、FIFAの211の加盟国のうち半数以上の143の協会が反対声明を出し、インファンティーノ会長は窮地に追い込まれた。撤回発表で会長は「あらゆる意見に注意深く耳を傾けた結果、このプロジェクトは分断を生み出していることが明らかになった。目的は常に団結させ、改善することであり、この提案は進めない」とコメントした。

しかし、UEFAの怒りは収まらない。撤回を歓迎しつつも「正体の分からない人物たちが、競技に利益をもたらすかも疑わしい計画を、短期間で秘密裏にまとめ上げるようなやり方を続けることはできない。インファンティーノ氏が画策した、この裏部屋的な杜撰で不透明な取引は、透明性とは正反対のものだった」と痛烈に批判。さらに「現在のFIFA執行部は、UEFAだけでなくサッカー界の多くの構成員からも信頼を失っている」と断じ、徹底検証を求めた。

海外メディアからは「まるで007の悪役だ」とまで揶揄されるインファンティーノ会長。蜜月だったはずのトランプ大統領に助けを求めたが、電話を無視されたとも報じられている。来年の会長選では、対抗候補としてUEFA会長の名前も浮上しており、方針転換を急いだものの、再選への道は極めて厳しい状況だ。